日本工営株式会社 昭和 49(1974)年 11月〜平成 15(2003)年 5月 (勤続 28年5月） 　
総合建設コンサルタント　資本金 74億円 従業員数1,500人 年商 530億円

昭和 49(1974)年 11月〜昭和 52(1977)年 3月 ( 2年 4 月)
地質部　技師
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務

昭和 52(1977)年 4月〜昭和 61(1986)年 9月 ( 9年 6 月)
東北支店　技師
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務

昭和 61(1986)年 10月〜平成元 (1989)年 3月 ( 2年 6 月)　
地質部　副参事
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導

平成元 (1989)年 4月〜平成7 (1995)年 6月 ( 6 年 3 月)
関東支店 技術第二部 第二課　課長
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導。
各種プロジェクトの管理。

平成7 (1995)年 7月〜平成11 (1999)年 6月 ( 4年)
札幌支店　技術第二部　　支店安全担当・地質調査現場管理者
事務所・現場の安全衛生管理、およびその指導。
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導。
各種プロジェクトの管理。

平成11 (1999)年 7月〜平成12 (2000)年 6月 ( 1年)
関東支店　技術第二部　　支店安全担当
事務所・現場の安全衛生管理、およびその指導。
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導。
各種プロジェクトの管理。

平成12 (2000)年 7月〜平成14 (2002)年 3月 ( 1年 9 月)
首都圏事業部　地質部　プロジェクト・リーダー兼事業部安全担当
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導。各種プロジェクトの管理。
事務所・現場の安全衛生管理、およびその指導。

平成14 (2002)年 7月〜平成 15 (2003)年 5月 ( 11月)
首都圏事業部　国土保全部　プロジェクト・リーダー兼事業部安全担当
地質調査の計画立案、現場実務、解析の業務、およびそれらの指導。各種プロジェクトの管理。
事業所・現場の安全衛生管理、およびその指導。

社外活動

・(社)全国地質調査業協会 仙台支部 技術委員会委員　(昭和58年〜昭和61年)
・(社)建設コンサルタンツ協会 ダム地質部会 幹事 (平成元年〜平成7年)
・長野県 中学校理科担当者研修会 講師　「小仁熊ダム周辺の地質について」(平成6年9月)
・(社)建設コンサルタンツ協会 関東支部委員会委員 (平成12年〜)
・林野庁・群馬県 平成13年度トンネル技術検討会 講師　「トンネルの地質調査」(平成13年10月)